日本版イージス艦？豪州フリゲート選定、もがみ型護衛艦が最終候補に？次期フリゲート選定で日本とドイツが最終選考へ

公開日: 2025-04-10

最終編集: 2025-04-12

オーストラリアが次期フリゲート艦として日本の「もがみ型」に注目！対中戦略での水上艦増強を目指し、日豪共同開発の可能性も。実績不足や価格競争という課題を乗り越え、防衛産業強化の起爆剤となるか？1000億円規模のプロジェクトの行方から日本の武器輸出の未来を読み解く。

📘 この記事で分かる事！

💡 オーストラリア海軍の次期フリゲート選定で、日本のもがみ型護衛艦が最終候補に残りました。

💡 日豪間の防衛協力強化の可能性、共同開発・生産による経済効果にも期待が高まっています。

💡 最終決定に向けて、性能、コスト、パートナーシップなど、多角的な評価が重要となります。

それでは、オーストラリアの海軍近代化計画と、日本のもがみ型護衛艦が選考に残った背景について詳しく見ていきましょう。

オーストラリア新型フリゲート選定：日本のもがみ型が最終候補に

豪州次期フリゲートは、日本、ドイツと競合中！誰が選ばれる？

日本が有力候補

日本とオーストラリアが共同でフリゲート艦を開発・生産する可能性が出てきましたね。

防衛省、もがみ型が豪次期フリゲートに選ばれれば海外移転を認める

公開日:2024/11/29

✅ オーストラリアの次期汎用フリゲート取得計画「Project Sea 3000」において、日本のもがみ型護衛艦の能力向上型である令和6年度型護衛艦（06FFM）が最終候補に残った。

✅ 日本が豪州との共同開発・生産に選ばれた場合、防衛装備移転三原則に従い、06FFMの完成品、部品、技術情報の移転が認められる。

✅ オーストラリアは、中国の軍拡脅威への対応として、水上艦戦力を増強することを目指しており、日本は、共同開発・生産を通じて、豪州海軍との連携強化を図ることを期待している。

これは、日本にとって大きなチャンスです。

オーストラリアとの防衛協力が深まれば、安全保障上のメリットも大きいですし、日本の防衛産業にとっても新たな市場開拓に繋がります。

オーストラリア政府は、アンザック級フリゲートの後継として、新型汎用フリゲートを取得する「Project Sea3000」計画を進めており、日本のもがみ型護衛艦（令和6年度型護衛艦：06FFM）が最終候補に選ばれました。

日本が豪次期汎用フリゲートの共同開発・生産に選ばれた場合、防衛装備移転三原則に従い、06FFMの完成品、部品、技術情報の移転を認めることが発表されました。

豪海軍は、水上艦戦力を倍増する計画で、汎用フリゲートを11隻取得する方針です。

日本は、オーストラリアへの輸出実績がなく、共同開発・生産の経験も少ないため、オーストラリアとの協力体制構築や、豪産業界への貢献などが課題となります。

一方、オーストラリア政府は、ドイツのTKMSと三菱重工業の提案を最終選考に残しており、両社とも追加の分析を行っているとのことです。

最終的には、艦艇の設計や性能だけでなく、オーストラリア側の要求を満たせるのか、共同開発・生産がスムーズに行えるのか、経済面での貢献度など、総合的な評価によって決まるものと予想されます。

おもしろいですね！日本がこんなに大規模な軍事プロジェクトに参加するのって、珍しい気がします。安全保障って、色々な国との協力が大事なんですね！

豪海軍の新フリゲート、日本製もがみ型が候補？

検討中

オーストラリア海軍の近代化計画において、日本のもがみ型護衛艦が重要な役割を担う可能性が出てきたわけですね。

豪政府、次期フリゲート候補に海自もがみ型護衛艦を選出海幕長「日本の装備品への高い信頼の表れ」と評価（高橋浩祐）

✅ オーストラリア政府が新型汎用フリゲートの候補として、海上自衛隊のもがみ型護衛艦を選出した。

✅ 日本のもがみ型は、オーストラリア側のシンクタンクから高い評価を受け、日豪間の連携強化に貢献すると期待されている。

✅ 韓国も新型フリゲートの調達に積極的に関与しており、オーストラリア政府から韓国企業への招請が行われたと報じられた。

日本としては、技術力をアピールし、信頼関係を築くことが重要になりますね。

今後、韓国も参入してくる可能性もあり、競争が激化することも予想されます。

オーストラリア政府は、海軍再編計画の一環として、汎用フリゲート11隻の取得を検討しており、日本のもがみ型フリゲートが候補に挙がっています。

日本政府は三菱重工業などと共同開発を検討しており、豪政府の要求に応じた装備や機能を追加したもがみ型ベースの艦艇を提案する方針です。

日本は過去にオーストラリアの潜水艦受注を逃した経験があり、スペインや韓国には豪軍装備品の開発実績があるため、受注競争は激化すると予想されます。

日本政府は、海外での防衛事業やプロジェクト管理能力を持つ企業との提携を検討することで、受注の可能性を高める必要があるかもしれません。

東南アジアにも旅行に行くことが多いのですが、安全保障のニュースって、他人事じゃないですよね。日本がこんな形で貢献できるのは、頼もしいです！

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